投資マンション失敗
マンション投資におけるリスクを徹底解説。対策や物件選びのポイントも紹介

マンション投資にはさまざまな魅力がありますが、それに伴うリスクも無視できません。
マンション投資において知っておくべきリスクから、その回避や対処法まで、詳しく解説します。また、投資物件を選ぶ際のポイントについても紹介します。

目次
マンション投資が抱えるリスク
マンション投資が抱えるリスクを個別にみていきます。リスクを理解することは、投資の成功への第一歩です。
立地によるリスク
立地は、マンション投資で非常に重要な要素です。
一般的には駅から近く、商業施設や学校、病院が近い場所が好まれます。しかし、これらの条件に当てはまる場所は物件価格も高くなります。
逆に、利回りを求め、駅から遠い場所や周辺環境があまり整っていない場所に投資すると、リスクが高まります。入居者が見つからず長期間の空室が続き、仕方なく賃料を下げてしまうと、狙い通りのリターンは得られないでしょう。また、将来的にその地域が衰退してしまうと、物件自体の価値も下がります。
空室リスク
空室はマンション投資において非常に厄介な問題です。
特に、新築物件が近隣に建つと、新しい物件に入居者が流れやすく、古いマンションの空室率が上がることがあります。
さらに空室が続くと、固定資産税や管理費、メンテナンス費用などの維持費が重くのしかかります。これが長期にわたると、それだけで投資が水の泡となってしまうかもしれません。
高い入居率を維持するには、常に市場の動向を把握し、必要なリフォームや設備更新を考慮に入れる必要があります。
ローンの借入リスク
マンション投資でローンを利用する場合、その返済計画とリスクをしっかりと評価する必要があります。
特に変動金利での借入では、金利が上昇した場合に返済額が増加します。これが続くと、最終的にはローンの返済が困難になり、物件を手放さざるを得なくなるケースも考えられます。
また、不動産ローンを借り入れることにより、それ以外の融資が受けられなくなる可能性があります(住宅ローンなども)。
金融機関では「与信枠」というローン上限額を定めています。不動産ローンでこの与信枠を使い切ってしまった場合、住宅ローンが組めないということもあり得ます。
関連記事:不動産投資ローンを組んでいて、住宅ローンを借り入れることはできるのか。影響を解説
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マンション投資のリスクを回避する方法。物件選びのポイント
リスクを完全にゼロにはできませんが、最小限に抑える努力は可能です。ここでは、そのための具体的な方法を紹介します。
信頼性のある情報収集
情報収集はマンション投資において最も基本的なステップですが、その質が投資の成功を大いに左右します。
まず、信頼できる情報源からの情報収集が非常に重要です。情報源には新聞や専門誌、インターネット、業界レポート、そして何よりも現地調査があります。それぞれの情報源が持つメリットとデメリットを理解し、総合的な分析を行うことが重要です。
たとえば、新聞や専門誌は確かな情報が多いといわれていますが、伝達が遅いため、情報を目にした時にはすでに物件情報が変わっているケースもあります。
一方で、インターネットはリアルタイムの情報が手に入る一方で、情報の信頼性が必ずしも高いわけではありません。
現地調査は非常に重要な要素であり、インターネットで手に入る情報ではわからない地域の特性や物件の実態を直接確認できます。特に治安の状況や周辺施設、交通アクセス、将来の地域開発計画などを確認することで、その物件が本当に投資に値するものなのか判断できます。
適切な資金計画
資金計画はマンション投資の成功において、非常に重要な要素です。適切な資金計画がないと、たとえ良い物件を見つけたとしても購入のチャンスを逃してしまうおそれがあります。
また、計画が甘いと運用中に資金繰りに困る可能性が高く、最悪の場合、物件を売却せざるを得なくなるかもしれません。
資金計画では、以下の2点に注意しましょう。
- バッファ(余裕)資金の設定
- 長期的視点の採用
バッファ(余裕)資金の設定
何が起こるかわからない不確実性がつきものの投資において、バッファ資金は必須です。これは、予期せぬ支出や収入減に備えて確保しておくべき資金で、一般的には年間運用費の3〜6カ月分が推奨されます。
バッファ資金があることで、急な修繕費や空室期間にも余裕をもって対応できます。
長期的視点の採用
マンション投資は短期間でのリターンを求めるものではありません。そのため、最低でも10〜20年の長期的な視点で資金計画を立てる必要があります。
物件価格の変動や利回りの変化、税金や管理費の上昇など、多くの要素を考慮に入れて計画を立てましょう。
専門家の意見を求める
マンション投資において、専門家の意見は極めて貴重なガイドラインとなります。
特に初心者が多くのリスクと向き合う状況では、専門家のアドバイスがその後の投資活動に大いに影響を与えることがあります。
税務アドバイス
不動産投資には多くの税務処理が伴います。固定資産税や所得税、譲渡所得税など、複雑な税制には専門家のアドバイスが必要です。
税務アドバイザーまたは税理士であれば、税金の節税方法や申告方法を教えてくれます。投資家自身がすべてを理解するよりも時間的、精神的負担は減るでしょう。
金融機関との交渉サポート
ローンや資金調達に関しては、専門家が金融機関との交渉に立ち会ってくれるケースもあります。その結果、より有利な金利や条件で資金を借り入れることができる場合があります。
不動産仲介会社がサポートしてくれる場合もありますので、確認してみましょう。
マンション投資で失敗した際の対処法
もしマンション投資で失敗してしまった場合、どのような対処法があるのでしょうか。以下で具体的な方法を探ります。
賃貸の条件を見直し
賃貸条件は、マンション投資において収益を大きく左右する重要な要素のひとつです。
適切な条件設定によって空室率を低く抑え、安定した収益を確保することが可能です。そのため、一度設定した賃貸条件に満足するのではなく、定期的に見直す必要があります。
市場調査を基にした更新
地域やマンションのクラス、状況に応じて、賃貸の相場は変動します。このような市場の動きに合わせて、自分の物件の賃貸条件も更新することが重要です。相場価格よりも高すぎると空室が増え、逆に低すぎると収益性が低下します。
入居者のニーズに対応
時代やライフスタイルの変化に伴い、入居者のニーズも変わることがあります。
たとえば、在宅勤務が増えた場合、より広い間取りや高速インターネットの設備が求められる可能性があります。このようなニーズに早めに対応することで、入居者が退去するリスクを低減できます。
リフォーム・メンテナンスの実施
リフォームやメンテナンスの必要性について説明します。
ターゲット顧客を意識したリフォーム
リフォームの際には、ターゲットとなる顧客層を明確にし、そのニーズに応じて改修を行うことが重要です。
学生が多く住むエリアであれば、シンプルで低価格な内装にすることが求められるでしょう。一方、高級感を求める顧客層には、高品質な材料と設備を用いることが望ましいです。
継続的なメンテナンス
リフォームだけでなく、継続的なメンテナンスも忘れてはいけません。
建物や設備の劣化は必然的に起こりますが、それを放置すると、さらに多額の修繕費がかかるおそれがあります。メンテナンスを怠ることで、口コミなどにより物件の価値が下がり、結局のところ投資として失敗してしまうリスクが高まります。
売却を検討する
最終的な選択肢として売却が考えられます。
ただし、その前にしっかりとした戦略とタイミングを考慮する必要があります。相場の高い時期に売却する、他の投資先と比較して最も効率的な選択であるかどうかを評価するなど、慎重に行動することが求められます。
マンション投資にはリスクが伴いますが、しっかりとしたリスク対策と計画を持つことで、そのリスクを軽減することが可能です。ぜひ、この記事のポイントを活かして、成功するマンション投資を目指してください。
あなたのマンション・アパートの価格が分かる
コラム監修
伊藤 幸弘(いとう ゆきひろ)
株式会社TOCHU(トウチュウ)代表取締役
投資マンション専門家/不動産コンサルタント
プロフィール
2002年より投資用中古ワンルームマンション売買のキャリアをスタート。
20年以上にわたり投資マンション市場に携わり、売主・買主双方のリアルな課題解決を通じて、個人投資家の資産形成をサポートしてきた。
2014年に株式会社東・仲(現:株式会社TOCHU)を設立。
投資用中古ワンルームマンションを中心とした売買仲介・買取事業を展開し、これまでの取扱実績は20,000件以上。
現在、会社には年間7,000件以上の投資マンション売却・不動産投資に関する相談 が寄せられており、多くの投資家の売却戦略や資産運用をサポートしている。
2025年には業界初となる価格透明化サービス 「TOCHU iBuyer」 を展開。
中古投資マンション市場の価格不透明性を解消し、投資家が適正価格で売却できる仕組みづくりを推進している。
「誠実な取引こそが市場の信頼をつくる」という理念のもと、 投資マンション市場の健全な発展を目指して活動している。
専門分野
・投資マンション売却
・投資マンション買取
・オーナーチェンジ物件売却
・不動産投資コンサルティング
メディア掲載・業界実績
投資マンション売却・不動産投資の専門家として、各種メディアや業界媒体で紹介されている。
・NHKにて不動産市場に関する取材
・「住宅新報」にてTOCHU iBuyerが紹介
・「リフォーム産業新聞」にて企業取り組みが掲載
・不動産業界メディア「リビンマガジンBiz」にてサービス紹介
・不動産オーナー向け専門誌「月刊 地主と家主」に書籍が掲載
・ERA LIXIL不動産ショップ全国大会にて成績優秀により複数回受賞。
・不動産業界団体 投資不動産流通協会 の会員として研修・研究活動に参加。
・JAPAN BUILD 「不動産テックEXPO」 のセミナー登壇
不動産取引のデジタル化・透明化に向けた取り組みを発信している。
保有資格
・公認 不動産コンサルティングマスター
・宅地建物取引士
・ファイナンシャル・プランニング技能士
・賃貸不動産経営管理士
・投資不動産取引士
・競売不動産取扱主任者
・日本不動産仲裁機構 認定ADR調停人
著書・実績
『投資ワンルームマンションをはじめて売却する方に必ず読んでほしい成功法則』(クロスメディア・パブリッシング)
『マンション投資IQアップの法則 〜なんとなく投資用マンションを所有している君へ〜』(CHICORA BOOKS)


